中京テレビは、グループ理念で
「地域の信頼と共感を育み、豊かな社会の創造に貢献する。」
ことを目指しています。
発想力をもって未体験の感動や新たな価値を提供するために
その基盤となるのは、活力あふれる役職員の“健康”です。
当社は役職員とその家族の健康を第一に考え、
「誰もが成長と幸せを感じる職場環境」を実現することを目指し、
以下の取り組みを進めていきます。
社長をトップとし、人事担当役員を推進責任者とした
全社、産業医、社員会を巻き込んだ推進組織を作り
「健康経営」の本質である「経営的視点による戦略的取組み」を実現します。
役職員の健康を第一に考え、当社では健康診断の充実を図ってきました。
当社は健康診断のさらなる内容の拡充により社員の健康を守り、受診率100%達成と健診結果の有効活用を目指しています。
当社では、本社のカフェテリア(社員食堂)のメニュー改善などを実施し、役職員および働くスタッフの皆さんの食生活の充実を図っています。お値打ちな「朝食メニュー」を提供したり、野菜サラダを1杯100円で盛り放題としたり、バランスのよい健康的な食事がとれるような環境を整備しています。また、カフェテリアおよび東京支社に、野菜摂取量を測ることができる機器を設置し、野菜摂取への意識向上を促しています。
また、従業員のなかには「運動習慣なし」という人も多く、運動習慣の改善に向けた施策が求められていました。そこで、2024年度より希望者全員に「コンビニジム」への加入を会社負担で行い、気軽に運動してもらえる環境を整えました。
食生活と運動習慣の改善を通して、「健康リスク保有者率」の減少と、「健康リスクゼロ率」の増加へとつなげていきたいと考えています。
「HRマネージャー制度」
従業員が心身ともに健康でいきいきと働ける環境づくりを支援するため、3人のHRマネージャーが「社員との定期的な面談」を行い、心や身体のコンディションなどについて“傾聴”を重ねることで寄り添う役割を担っています。労務管理のサポートや組織課題などへの“気づき”を通して、メンタルケアの充実を図っています。
セルフケアとして重要なストレスチェックの受検率は96.1%と比較的高く推移しており、高ストレス者も一般平均よりも低い4.0%となっています。引き続き、さまざまな施策を行いメンタルヘルス対策の充実を図っていきます。
2017年より「働き方・業務改善推進委員会」を発足し、業務効率化や体制強化による長時間労働の削減に取り組んできました。法定時間外労働は、2016年と2023年比較では約3割減少し月平均13.0時間となっています。
また、休日取得へのインセンティブとして「リフレッシュ休暇奨励金」を2018年にスタート。5労働日連続休暇取得に対し年2回奨励金を支給し、休みを取りやすい風土の醸成を図り、年休取得率は約6倍へと飛躍的に向上しました。
もともとフレックスタイム導入は1994年と古く、従業員の約78%がフレックス勤務となっています。
また、健康状態が原因で仕事ができない「アブセンティーズム」は、全社員平均で1.3日(傷病休職日数総数/社員数)となっています。
今後はさらなる生産性の向上や、働きがいの充実など、従業員の持てる力を存分に発揮できるような働き方へとさらに進化させていきたいと考えています。
当社では社会貢献活動として乳がん啓発活動「ススメ」を展開しています。(乳がんは女性だけでなく男性も罹患するリスクがある疾患です。)乳がんで悲しむ人を1人でも減らそうと、乳がんの正しい知識と検診の大切さを伝えてきました。役職員の健康診断でも婦人科系の検診項目を充実させ、早期発見につながるよう心がけています。
当社では産業医の協力のもと、社内でのインフルエンザ予防接種を実施しており、社屋内で働くスタッフの感染拡大防止に取り組んでいます。
また、新型コロナウイルスを始めとする感染症対応として、社屋で働く役職員およびスタッフの感染症罹患情報を集約し、パンデミック防止のための注意情報データとして利用しているほか、在宅勤務の柔軟な活用や、食堂などの感染予防対策を引き続き実施しています。
本社社屋内の喫煙所を2018年に大幅に削減し、役職員およびスタッフが利用できるものは屋外に制限しています。
今後はさらなる禁煙率向上に向け、セミナー開催や禁煙に対する支援などの施策を実施していきます。