<そらメディアのこと>立ち上がった背景

新年度が始まりました!
そんな節目ということで今回は、「なぜ中京テレビがスクールを始めとしたドローン事業をやっているのか?」その背景をお届けできたらと思います。
きっかけは災害報道での経験
まず、そらメディアは、ひとりの報道カメラマンの経験を起点にはじまります。
当時中京テレビの技術と呼ばれる部署(番組で使用する様々な機材を扱ったり、カメラや照明・音声などを広く束ねる部署)におり、中でも報道番組のヘリを担当していたのですが、中京テレビで使用していたヘリではサイズが小さく、飛距離に限界があり、東日本大震災の際にも現地まで2,3回ほど乗り継いでいかないとたどり着かない状況でした。
それではいち早く情報を届けることができないと、一気に遠方の現場に向かうことができるように大きめのヘリに変えることにしたそうです。
そんな最中に起きた2016年の熊本地震。
阿蘇山では土砂崩れが起きており、中京テレビも被災者の捜索が行われている現場に取材へ。 その際に気づかされたのが、このような現場でヘリが飛ぶと、その音によって救助者の声がかき消されてしまうということでした。
この時にヘリと同様に空撮の役割を果たすことができ、かつサイズ感も音も小さく人の声を消さずに現場の状況を伝えることができるドローンに興味がわいたそうです。
(2011年前後から番組では撮影機材として使い始めていたものの、ヘリ担当をしていた当人は空撮におけるドローンの活用にはそこまで興味がなかったのだとか。)
そこからドローンの勉強をするようになり、インストラクターの資格も取り、系列局(中京テレビは日本テレビ系列)のカメラマンに向けたドローンの講師をやることに!
こうして、今のドローンスクールの基本形態がはじまりました。
ドローン事業の立ち上げへ
このように全国のカメラマンへの教育に力を入れていましたが、とある東三河の高校で校長先生をやっている方から相談がありました。
「学校でドローンを教える仕組みは補助金で手に入れたけど、卒業後に活躍するスキームがない」と。
このいただいた悩みをもとにドローンとビジネスを掛け合わせた事業を考えるように。
そして、まずは系列局に向けて行っていたドローン教育を学生にも展開していくところから始まりました。これがDJIスペシャリストの資格講習です。
学生にとってはなかなか値の張る講習でしたが、「若者が将来ドローンをツールとして使えるようになったら有益ではないか」と考え、学生ならではの価格を設定しました。
この形が外部に向けた講習としての基盤になっていきました。
そして、当人が中京テレビの中でより新規事業に力を入れる部署への異動することをきっかけに本格的にドローン事業を始めることになり、生まれたのが「そらメディア」というわけです。
ちなみに少し余談ですが…、そらメディアでは多くの講師がカメラマン経験があります。 (番組しかり、企業のプロモーション映像しかり、人によって経験は様々ですが)
つまり、撮影の基礎が身についているということになりますが、実はそのノウハウが趣味としての空撮にも、仕事としての点検や測量といった文脈にも生かすことができます。
どういった角度で撮影したら必要な情報が取れるのか?といった点にもお応えできるので、これはそらメディアならではの強みなのではないかと、お客様と話す中で感じています!
報道×ドローン、テレビ局としての使命
長く続く事業として形にしようと思ったときに「空撮だけでは限界がある」と感じ、それ以上のドローンの可能性を見出したかったため、様々に実証実験を重ね、どういったところに芽があるかも並行して探っていました。
例えば、「ものを運ぶ」という観点で、温泉街で観光客にお好みのアロマオイル(香り)を運ぶようなことをしたり、農家の方と協力し、農業ドローンを使ってトウモロコシを育ててみたり…。
そんな中、系列局の教育文脈で出会ったNSi真岡をきっかけにいろいろなドローンに触れる機会が増え、いわゆる”産業ドローン”に可能性を感じるようになりました。
そこで、元々は学生メインに行っていたスクールを、建設業の方向けにも進めるように。
(実際に建設業で働く方々からのニーズは想像以上!)
そこから建設業の方を中心に仕事にドローンを取り入れる方も、趣味とする方もそらメディアに足を運んでくださるようになりました。現在では初心者の方におすすめのコースから、プロ向けの高度な講習まで、幅広いニーズに対応しています。
こうして産業ドローンを視野に入れていると、2022年には国家資格も誕生し、民間資格から国家資格に軸を置きながら事業として進めていく中で、遠隔ドローンが出てきました。
その時に、初めてドローンの必要性を感じた熊本地震の記憶が思い出され、
「被災場所から遠くにいながらも【出来るだけ早く現場の状況を伝え、少しでも多くの人を助ける】ことが実現できるのではないかと思った」と言います。
そして今ではドローンを始めるきっかけとなった、災害報道とドローンのかけ合わせにも力を入れていくようになりました。
テレビ局とドローン事業は一見かけ離れているようですが、テレビ局の本来の使命にも繋がってくるのです。
想い
これまで、報道カメラマンの過去の経験を基に、色んな人を巻き込んで様々な角度でドローンに触れてきました。
そんな中で「ドローンは社会インフラとして確立できる」と感じるようになり、それはまわりまわって地域の課題を解決するソリューションになるのではないかと考えています。
まだまだこれからではありますが、資格(免許)取得のサポートやノウハウ共有、もしくはドローンショーといったエンターテインメント領域などで生活により添うことができたらと思っています。
そんなそらメディアを、どうぞよろしくお願いします!
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